医療保険は、加入するだけ無駄だと言われることもあります。

実は、保険屋さんの中でも、医療保険の必要性に関しては意見が分かれているのです。

そんな医療保険ですが、本当に必要なのか、それとも本当に無駄なのか気になる方も多いでしょう。

この記事では、公的保険制度も含めて、医療保険の必要性について解説していきます。

医療保険に関する２つの意見を確認して、自分には医療保険が必要なのかどうかを考えてみましょう。

 

医療保険の考え方は賛否両論

病気やケガというリスクは、いつ自分の身に降りかかるかなんて分りません。

その不安から、もし病気になった時のことを考えて加入するのが医療保険なのです。

保険とは【不安】があるからこそ売れる商品であり、【不安】がなければ誰も保険に加入しないでしょう。

そういった保険の中でも、医療保険の加入に関しては賛否がハッキリ分かれているのです。

ここでは、医療保険の賛否をまとめて紹介します。

医療保険は必要だという意見

保険屋の目線としては当然の意見ですが、医療保険は必要な保険です。

医療保険は、病気やケガで入院・手術をした際に生じる金銭的なダメージを補填する保険となります。

もしも病気になった際に、金銭的な理由で治療が受けられないということを避けるという目的もある保険です。

医療保険が必要だという意見をまとめると以下のようになります。

主な医療保険の必要性としてはこのあたりです。

実際に医療保険を販売していた立場でも、「病気に備えましょう」が分かりやすい表現として使っていました。

医療保険は不要だという意見

保険を売る立場で、医療保険の不要論を唱えるのは不思議だと思われるかもしれませんが、意外と多いんですよ。

医療保険の給付対象は、病気やケガでの入院・手術・通院が主な支払事由となります。

人生で病気に罹り入院した経験を持つ方はどれぐらいいますか？

ご自身・家族・知人など周りを見て、長期的な入院をした方はどれ程いますか？

意外と少ないのではないでしょうか？

これが、医療保険は不要だという意見の一つなのです。

医療保険は不要だという意見をまとめると以下のようになります。

否定派の意見としては、確率論を重視している傾向となります。

医療保険は、損得を考えると損をする可能性の高い保険となることから、否定派が多くなると考えられます。

入院に掛かる費用の大半は公的保険制度で賄える！？

医療保険否定派の意見として、入院に掛かる費用に関して公的保険制度で賄えるという意見があります。

本当に入院費用は公的保険制度だけで賄えるのでしょうか？

健康保険・国民健康保険

日本の公的医療保険には「健康保険」と「国民健康保険」があります。

この制度で一番わかりやすいのが、医療費の自己負担割合であり、公的医療保険に加入していれば、治療費の自己負担割合は３割負担で済みます。

手術などの高額な治療費以外であれば、病院に行った場合の自己負担額は数百円～数千円となるケースが多いです。

また、入院などをしても手術などの高額な治療を受けることが無ければ、意外と入院に掛かる費用は数千円～数万円で済むことも少なくないのです。

それでは、手術などの高額な治療を受けた場合にはどうなるのでしょうか。

高額療養費制度

日本の公的医療保険である「健康保険」「国民健康保険」には、高額療養費制度という制度があるのを知っていますか？

この高額療養費制度とは、所得に応じで１ヶ月の治療費の自己負担額の上限が決められている制度です。

この上限を超えた部分に関しては公的な保険から支払われることになります。

それでは、所得に応じた自己負担額を見ていきましょう。

所得区分	自己負担限度額	多数該当の場合
年収１,１６０万円以上	２５２,６００円＋（総医療費－８４２,０００円）×１％	１４０,１００円
年収７７０万円以上１１６０万円未満	１６７,４００円＋（総医療費－５５８,０００円）×１％	９３,０００円
年収３７０万円以上７７０万円未満	８０,１００円＋（総医療費－２６７,０００円）×１％	４４,４００円
年収３７０万円未満	５７,６００円	４４,４００円
低所得者 （市区町村民税の非課税所得者）	３５,４００円	２４,６００円

※多数該当の場合とは、診療を受けた月以前の１年間に３か月以上の高額療養費の支給を受け場合に、４か月目となる月からは多数該当になり自己負担額がさらに下がるということです。

この表に少しあてはめて、年収が５００万円の一般的な家庭の場合の具体例を出しましょう。

手術費用などを含めた純粋な治療費が１か月間（１日から月末まで）で５０万円になったとしましょう。

その場合の自己負担額は下記のような計算方法で算出できます。

【８０,１００円＋（５００,０００円－２６７,０００円）×１％＝８２,４３０円】

５０万円の治療費が掛かっても、自己負担額は８２,４３０円となり、１０日間の入院だった場合は１日あたり８,２４３円となります。

この額をどう思うかは人それぞれですが、一か月の治療費の自己負担には上限が決められているのです。

あくまでも、健康保険や国民健康保険に加入していればの話です。

また、入院に関しては治療費以外にも細かなお金が必要となることも併せて覚えておいてください。

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入院日数は短期化している！？

近年では、医療技術の進歩に伴って入院日数が短期化しているのを知っていますか？

以前では開腹手術を行う病気でも、内視鏡で手術ができるようになったりと、体への負担が軽減された治療方法が確立されたこともあり、入院日数は比較的短くなってきています。

なかには長期的な入院をしなければいけない疾患もありますが、そうではない病気の場合には１週間ほどの入院で済むケースも少なくありません。

この入院日数に関しても、覚えておいてください。

医療保険は必要かどうか？

さて治療費や入院日数に関して解説してきましたが、このことを踏まえて医療保険は必要かどうかを少し考えていきましょう。

病気になった場合には、もちろん医療保険の大切さやありがたさが分かるでしょう。

いくら高額療養費や公的医療保険で３割負担の治療費だからといって、すべて無料にはなりません。

治療費を支払ったあとに、保険会社から保険金・給付金を受け取れるのは助かることでしょう。

しかし、医療保険に支払う保険料と、貰える金額を考えるとどうでしょうか？

入院日額１万円の医療保険に加入していて、１０日間の入院をした場合、保険会社より給付金として１０万円支払われます。

また、手術をしていれば手術の種類によって＋αで給付金を貰うことができますが、あくまでも病気になった場合の話です。

入院日額１万円の医療保険が、月々５,０００円の保険料だった場合、１年で６万円、１０年で６０万円の保険料を保険会社に支払っています。

医療保険否定派の意見は、この保険料を医療保険に入ったつもりで貯蓄しておけば、万が一病気になっても自己資金で治療費を賄うことが出来るというのです。

しかし、自己資金が貯まる前に病気になってしまった場合にはどうすることも出来なくなります。

否定派の意見も一理ありますが、病気はいつ誰に降りかかるか分らないから、医療保険に加入することは大切なことなのです。

これらの意見を確認した上で、自分に医療保険が必要か考えるようにしましょう。

まとめ

医療保険の加入に関しては賛否両論あることを解説してきました。

損得を考えるのであれば、医療保険に限らず保険自体不要になります。

保険は損得だけではなく、リスクや不安など様々な心的要因があることで、加入する方が多いのです。

保険を考える際には、自分にはどんなリスクがあり、どのような心配ごとがあるのか、まず考えるようにして下さい。

その上で、保険料の金額に払込期間、保険金や給付金の受け取り条件など、さまざまなこと考えて保険を選ぶようにしましょう。