【徹底解説】医療保険は無駄な保険なのか!?賛否が分かれる理由とは?

医療保険
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病気での入院に備えるのが医療保険ですよね?

その医療保険の加入に際して、保険を売る立場の人間でも賛否が分かれているのはご存知でしょうか?

「必要だ」と言う人も居れば、「医療保険なんて要らない」と言う人も居ます。

売る立場の人間は、買う立場の人間よりも、商品知識も周辺知識もある人間です。

そんな人たちですら、医療保険の必要性に関して賛否が分かれるのです。

その理由とは一体何なのでしょうか?

この記事では医療保険はどんな商品なのか、なぜ賛否が分かれるのか?という所を公的保障も含めて解説していきます。

この記事を読んで、医療保険がどういった物なのか、そして自分にとって必要なのか?という所を考えていきましょう。

医療保険の考え方は賛否両論

病気と言うのは、いつ患うかなんて言うのは誰にもわかりません。

その不安から、もし病気になった時の事を考えて医療保険に加入しようと皆さん考えますよね?

保険と言うのは、「不安」があるからこそ売れる商品であり、「不安」が無ければ誰も保険には加入しないでしょう。

その中でも、医療保険の加入に関しては賛否がハッキリ分かれているのです。

ここでは、両者の意見を少しまとめてみましょう。

医療保険は必要だと言う意見

保険屋としては当然の意見ですが、医療保険は必要な保険なのです。

医療保険と言うのは、病気やケガでの入院・通院や手術を保障する保険であり、万が一病気になっても金銭的に治療が受けられないという事を避けるために、金銭的な補助を目的とする保険でもあります。

必要だと言う意見を少しまとめると

  • 病気やケガで入院をするとお金が掛かる
  • 病気やケガで入院や手術をすると仕事に支障が出るため、給与の補填が必要
  • 病気になる可能性は誰にでもあり、いつ訪れるかわからない

主な医療保険の必要性としてはこのあたりでしょう。

実際に医療保険を販売していた立場でも、病気に備えておきましょう!!という事しか言っていませんでした。

医療保険は不要だと言う意見

保険を売る立場の人間が、不要論を唱えるのは不思議な事だと思いますが、意外と多い意見でもあるのです。

医療保険の給付対象は、病気やケガでの入院・手術・通院が主な支払事由となります。

人生で病気に罹り入院した経験を持つ方はどれぐらいいますか?

ご自身・家族・知人など周りを見て、長期的な入院をした方はどれ程いますか?

意外と少ないのではないでしょうか?

これが、否定派の意見の一つです。

否定派の意見を少しまとめましょう。

  • 入院日数が短くなっている
  • そもそも病気になる可能性がどれだけあるのか?
  • 支払った保険料に対して、受け取る可能性のある保険金が少ない
  • 公的な保障が充実している

否定派の意見としては、このあたりだと思います。

損得を考えると医療保険は損をする可能性の高い商品と言える事から、否定派が多くなってきているとも言えますね。

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入院に掛かる費用の大半は公的保障で賄える!?

医療保険否定派の意見として、入院に掛かる費用に関して公的保障で賄えると言うモノがあります。

本当に入院費用は公的保障だけで賄えるのでしょうか?

健康保険・国民健康保険

日本の公的医療保険には「健康保険」と「国民健康保険」があります。

この制度で一番わかりやすいのが医療費の自己負担割合ですよね?

公的医療保険に加入していれば、治療費の自己負担割合は3割負担で済みます。

手術などの高額な治療費以外であれ、病院に行った場合の自己負担額は数百円~数千円となりますよね?

入院などをしても、手術などの高額な治療を受けることが無ければ、意外と入院に掛かる費用は数千円~数万円で済むことも少なくないという事なのです。

それでは、手術などの高額な治療を受けた場合にはどうなるのでしょうか。

高額療養費制度

日本の公的医療保険である「健康保険」「国民健康保険」には、高額療養費制度と言う制度があるのを知っていますか?

この高額療養費制度とは、所得に応じで1ヶ月の治療費の自己負担額の上限が決められている制度です。

この上限を超えた部分に関しては公的な保険から支払われることになります。

それでは、所得に応じた自己負担額を見て行きましょう。

所得区分 自己負担限度額 多数該当の場合
年収1,160万円以上 252,600円+(総医療費-842,000円)×1% 140,100円
年収770万円以上1160万円未満 167,400円+(総医療費-558,000円)×1% 93,000円
年収370万円以上770万円未満 80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 44,400円
年収370万円未満 57,600円 44,400円
低所得者
(市区町村民税の非課税所得者)
35,400円 24,600円

※多数該当の場合と言うのは、診療を受けた月以前の1年間に3か月以上の高額療養費の支給を受け場合に、4か月目となる月からは多数該当になり自己負担額がさらに下がるという事です。

この表に少しあてはめて、年収が500万円の一般的な家庭の場合の具体例を出しましょう。

手術費用などを含めた純粋な治療費が1か月間(1日から月末まで)で50万円になったとしましょう。その場合に自己負担額は下記の様な計算が出来ます。

80,100円+(500,000円-267,000円)×1%=82,430円

治療費に50万円掛かっても、自己負担額は82,430円となります。

これが10日間の入院だった場合は一日あたり8,243円となるのです。

この額をどう思うかは人それぞれですが、一か月の治療費の自己負担と言うのには上限が決められているのです。

あくまでも、健康保険や国民健康保険に加入していればの話です。

また、入院に関しては治療費以外にも細かなお金が必要となる事も併せて覚えておいてください。




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入院日数は短期化している!?

近年では、医療技術の進歩に伴って入院も短期化しているのを知っていますか?

以前では開腹手術を行う病気でも、内視鏡で手術が出来るようになったりと、体への負担が軽減された治療方法が確立されたこともあり、入院日数は比較的短くなってきています。

なかには長期的な入院をしなければいけない疾患もありますが、そうではない病気の場合には1週間ほどの入院で済むと言うのも少なくありません。

この入院日数に関しても、覚えておいてください。

医療保険は必要かどうか?

さて治療費や入院日数に関して解説してきましたが、この事を踏まえて医療保険は必要かどうかを少し考えていきましょう。

病気になった場合には、もちろん医療保険の大切さやありがたさは解ります。

いくら高額療養費や公的医療保険で3割負担の治療費だからと言って、すべて無料になる訳ではなくお金を払う事になる分、保険会社から保険金・給付金を受け取れるのはありがたい事です。

しかし医療保険に支払う保険料と、貰える金額という事を考えるとどうでしょうか?

入院日額1万円の医療保険に加入していて、10日間の入院をした場合、保険会社より給付金として10万円支払われます。また、手術をしていれば手術の種類によって+αで給付金を貰うことは出来ます。

しかし、病気になった場合の話です。

この入院日額1万円の医療保険の保険料が月々5,000円だった場合、1年で6万円、10年で60万円と言う金額を保険会社に支払っているのです。

医療保険否定派の意見は、この保険料を医療保険に入ったつもりで貯蓄しておけば、万が一病気になっても自己資金で治療費を賄うことが出来ると言う意見なのです。

しかし、「貯蓄が出来る前に病気をしてしまった場合にはどうすることも出来ない」と言うのも事実でしょう。
こればかりは誰にもわかりません。

否定派の意見も一理ありますが、病気はいつ罹るかわからないという事から、医療保険に加入するのもアリという事も言えます。

結論を言うと、医療保険の加入に関してはご自身で判断してくださいとなるのです。




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まとめ

医療保険の加入に関しては賛否両論ある事を少し解説してきました。

損得を考えるのであれば、医療保険に限らず保険自体不要になります。

保険は損得だけではなく、リスクや不安など様々な心的要因がある事で、加入する方が多いです。

自分にはどんなリスクがあり、何が心配なのか、そしてその保険にどれだけ金額の保険料を何年払うのか、保険金や給付金はどのような時にもらえるのかなど、様々な事を考えて保険に入るようにしましょう。

最後に、私は医療保険に関して否定派でもありますが、自分や周りが健康でいられるからであり、また損得勘定が強いという事で掛け捨ての医療保険に関しては疑問が強いと言うだけです。

医療保険は、万が一の時の保険ですので、家族に病気がちの人がいる方や健康に少しでも不安のある方は、医療保険に入る事をおすすめはします。
完全否定と言う訳ではなく、こういう考え方もあるという事を知っておいてください。

また、若い方には若い方向けの医療保険の選び方と言うのもあると思いますので、その辺りはまた別の機会に解説したいと思います。

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