火災保険は基本が大事!!抑えておきたいポイントを解説!!

損害保険
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火災保険の基本って知っていますか?

今さら聞けない火災保険の基本について今回は書いていきます。

補償範囲から事故例と言ったところから、保険金額(補償額)の決め方から保険の選び方まで、基本的なところですので、「もう知っているよ!!」と言う方も、確認のために読んでみてください!!

火災保険はこんな保険!!

まず、基本中の基本である火災保険の補償範囲から事故例などを見て行きましょう。

意外と知られてないのが、補償範囲という所なので、ここはしっかりと抑えておきましょう!!

そこから、事故例や支払い例を具体的に見ていく事で、理解しやすくなるかもしれないですね!!

補償範囲を確認!!

火災保険の補償範囲を確認しておきましょう。

火災保険の基本的補償範囲は以下のようになります。

各社共通の基本補償

  • 火災
  • 落雷
  • 爆発・破裂
  • 風災
  • 水災
  • 雹災・雪災

基本補償ですが保険会社によって内容が変わる補償

  • 外部からの衝突
  • 水濡れ
  • 盗難
  • 破損・汚損

火災保険の基本的な補償は上記の様なモノになります。

各社共通の補償はどこの保険会社の商品に入っても同じ補償内容の部分です。

保険会社によって補償内容が変わる部分に関しては、保険の対象になる条件が異なったり、そもそもこの補償内容がラインアップされていないという事もあります。

この補償範囲は基本中の基本になるので、覚えておきましょう。

事故例と支払い例

さて、具体的に事故例を解説していけば補償内容についても理解しやすくなると思いますので、事故例を少し紹介していきますが、火災に関して解りやすいと思いますので火災事故以外を紹介していきます。

落雷による過電流で家電がショートした!!

落雷事故で大きな損害になる事は珍しいですが、事故例が無いわけではありません。

事故例としては、「自宅の数キロ先で落雷が起こり、翌日からインターネットが繋がらなくなり原因を調べるとルーターに過電流が流れショートしていた」と言う物があります。

この時は、その他の家電製品には影響が無くルーターのみに損害が出たと言う少し珍しい現象でした。

この時の保険の対応としては、「落雷による過電流によりルーターが破損した」という事で、ルーターの修理費に関しては保険の対象にはなったのですが、修理費に大きな額が掛からなかったことも有り、保険金の請求を取り下げました。

雪の重みでカーポートが破損した!!

雪害の事故例になりますが、雪のあまり降らない地域では建物や倉庫はもちろんですがカーポートなども雪の重みには耐えられない事があります。
積雪が多く、「雪の重みでカーポートの柱が根元から曲がってしまった」という事故例があります。

カーポートは雪のあまり降らない地域では「雨避け」と言う目的であるために、カーポート自体が雪の重みに耐えるような設計にはなっていません。

そこに湿った重たい雪が積もった場合には、重みに耐えられずカーポートの屋根部分が破損したり、柱が折れたりと損害が出ます。

今回の件も「雪の重みで柱が根元から曲がった」という事で、火災保険の雪害になりますので、火災保険の対象となりカーポートの修理費用が火災保険の対象となりました。

この時は、破損個所の写真と修理見積りを保険会社に提出し、それらを基に保険金が決まり保険金の支払いが有りました。

大雨で道が冠水して家まで水が入ってきた!!

近年では各地で局地的な大雨などで河川の氾濫や、道路の冠水によるニュースが多くなってきていますね。

この事故例は、お店をしている方の話になりますが、店舗兼住宅で「大雨による道路の冠水によって店舗部分に雨水が入ってきた」という事故例です。

この場合に重要なのは、床下浸水か?床上浸水か?または地上から45cm以上の浸水か?という事になります。

この事故例の場合は、床下浸水だったこと、地面から15cm程度だったことも有り、火災保険での水災補償の対象外になりました。

火災保険の水災補償での補償対象は、「床上浸水または地面から45cm以上の浸水」と言う条件が付きます。

そのためにこの事故例のような場合には火災保険の対象となりません。

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火災保険の保険金額(補償額)を決める評価額とは!?

火災保険の補償額を決める際に、いくらに設定すれば良いのか分からないと言う方も多いのではないでしょうか?

火災保険の保険金額(補償額)を決める際には、「評価額」を算出して保険金額(補償額)を決めていきます。

この評価額の算出方法は、建物と家財では少し異なりますので、それぞれの算出方法を紹介していきましょう。

建物の場合には「新築費単価法」を使う!!

建物の評価を出す場合に現在使われる方法が「新築費単価法」となります。

最近の火災保険の保険金の支払い方は、損害額×100%である新価払いが主流となっています。

そのために、評価額は「今この建物を再建させるためにはいくらかかるのか?」と言う価格を出します。この評価額に合わせて保険金額を決めましょう。

因みに使っている材料などによって、評価額では補償額が足りないと言う場合には、この評価額の前後20%の調整が出来るので、保険屋さんに相談してみましょう。

新築費単価法の計算方法を少し紹介しておきます。

「建物の延べ床面積×新築費単価法で定められた金額(1㎡あたり○○万円)=評価額」

となります。

この新築費単価法で定められた金額は、同じ構造でも地域によって異なります。

また、この新築費単価法で定める金額は、保険会社によっても異なりますので、「A社では評価が1000万円だったのに、B社では1500万円だった」という事があります。

家財道具の場合は年齢と家族構成で決める!!

家財道具の場合には単価法などではなく、保険会社がおおよその金額を案内しています。

家財道具に関しては、正確な保険金額の設定は難しいのです。

それは家族構成や収入など各家庭で生活も異なれば持っている家電も異なりますよね?その事から保険会社が、年齢と家族構成である程度の金額を推奨しています。

例えば、単身者の場合には年齢問わず300万円となっていますが、30代の夫婦と子供2人の4人家族の場合には1200万円となり、年齢と家族構成である程度の目安を決めています。

また、この目安は意外と参考になりますので、パンフレット等に記載が無い場合には、保険屋さんに確認してみましょう。
それを参考にして、自分の家にある財物(家電やカバンや洋服など)を、もう一度確認し直して保険金額を決めるようにしましょう!!

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物件別の保険の選び方を教えます!!

それでは、最後に物件別の火災保険の選び方を解説していきます。

火災保険と一言で言っても、対象となる物件が住宅なのか事務所や店舗なのか工場や倉庫なのかによって選べる保険が異なりますので、その辺りをしっかりと理解しておきましょう。

住宅の場合は

一般的な住宅の場合は、各損害保険会社が販売している住宅物件用の火災保険を選びましょう。

最近の火災保険は様々なリスクを補償してくれる商品であり、事故が起こってしまった場合には保険金の支払いが損害額の100%である新価払いの保険が主力となっていますので、この保険を選ぶのがベターでしょう。

また、少し節約したいと言う方は「住宅総合保険」や「住宅火災」と言う保険を選ぶのも良いかもしれませんが、これらの商品は一昔前の保険ですので、取り扱っている保険会社が少なくなってきています。

また事故が起こった時の支払いが時価払いとなりますので、損害額が100%補償される保険ではないので、事故の時の事を考えるとあまりおすすめは出来ません。

事務所や店舗の場合

事務所や店舗の火災保険は住宅用の保険とは違い、事務所や店舗用の火災保険に加入しましょう。

そもそも論ですが、事務所や店舗と言うのは住宅とはリスクが異なるため、住宅用の火災保険には加入できません。

そのため、事務所や店舗用の「店舗総合保険」や「普通火災保険」に加入してください。

補償範囲は基本的な火災保険の補償範囲と同じ補償ですので、自然災害等に関しての心配はありません。

また、店舗と言っても自宅兼店舗と言うような場合には、住宅部分と店舗部分の比率によって加入できる保険が異なりますので、保険屋さんに相談するようにしましょう。

工場や倉庫の場合

工場や倉庫の場合には、基本的に事務所や店舗と同じ火災保険となりますが、基本的には「普通火災保険」への加入になります。

工場の場合には、その工場がどういった工場なのか?どういった物を取り扱っているのか?で保険料が変わりますので、しっかりと告知をしましょう。

また、工場や倉庫の場合には法人用の保険もありますので、これも保険屋さんに相談してみましょう。

まとめ

今回は火災保険の基本中の基本に関して解説してきましたが、いかがでしたでしょうか?

火災保険の補償範囲から保険金額の決め方や保険の選び方という所でしたが、知っている事はどれぐらいありましたか?

また今回の記事では、もう少し細かな数値を出したかったのですが、保険会社が独自に定めている数値なので詳しい情報が出ていませんでした。

評価額に関しては、各社で大きな差はありませんが、少なからず差が出ますので、自分たちの住んでいる家の評価は事前に少し確認しておくのも良いかもしれませんね!!

その際には、住宅メーカーの広告などを参考にするのも良いかもしれませんね!!

火災保険は意外と身近な保険ですが、「火災保険について良く知っているよ!!」と言う方は意外に少ないのが現状です。

知らないでは、無駄な保険料を払う可能性もありますし、一部保険や超過保険の下になりますので気を付けるようにしましょう。

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